男性の浮気と女性の浮気はタイプが違うとよく聞きますよね。よく言われるのは女の浮気は性欲を満たすような火遊びではなく、恋愛として本気で好きになってしまうことが多いと言われており浮気がそのうち本気になってしまいます。
女性の浮気から始まる恋は最終的には今ある家庭を捨てて離婚してまでも浮気相手と一緒になりたいと思うようになってしまうケースが多くあります。
夫が妻の浮気に気が付いた時にはすでに体だけではなく心を浮気相手に奪われているということが非常に多くあります。
妻の浮気が発覚したときにはもう”離婚をする”か”不倫を許す”かどちらかの選択を迫られることになるでしょう。
連れ添った妻に裏切られ感情的になってすぐに離婚を切り出す前に、一度は冷静になって決めておかなければならないことが５つあります。
許せない浮気。
離婚する前に決めておかなければならないこと
連れ添ってきて信頼していたはずの妻の浮気が発覚したときに、感情的にならないでいられる方は少ないと思います。怒って当然悲しくて当然の出来事で、思わずすぐに離婚を切り出したくなることもあるでしょう。しかし離婚する前にしっかり決めておかなければならないことがあるのです。
１．慰謝料請求金額を決める
妻に浮気をされたことが原因ですので離婚の引き金を引いたのは妻です。実際に慰謝料を請求するかしないかはもちろん夫次第なのですが、慰謝料を請求する権利がありますので検討しましょう。慰謝料は浮気された側が”不倫されたことで精神的苦痛を味わったことに対する償い”として支払われるもののことを言います。
一般的な慰謝料の相場は100万円～300万円と言われています。例外として芸能人などの場合には1000万などの破格の金額が支払われることがありますが本当に特殊な場合です。100万円～300万円が相場だと考えましょう。
慰謝料請求に性別は関係ありませんので、慰謝料請求の相手が妻、女性であっても性別で慰謝料の金額が左右されることはありません。しかし専業主婦など経済能力がなく支払い能力がないとみなされた場合には慰謝料が変動することがあります。
慰謝料を請求する場合には特にですが浮気の確実な証拠を掴む必要があります。浮気調査や不倫調査は探偵事務所にお任せするのが一番確実です。いざという時に備えましょう。
妻に経済能力がなくても浮気相手にも妻と同等の相場で請求することも出来ます。
２．子どもの親権のこと
お子様がいない場合には関係のない話ですがお子様がいらっしゃる方にとっては非常に重要な問題です。
残念ながら子どもの真剣に関しては妻の浮気が原因だとしても母親が圧倒的に有利であるのが現実です。子どもの年齢にもよりますが特に乳幼児の場合にはほとんどの場合母親に親権が渡ります。妊娠中の子どもの場合も同じです。
現代では未だに”夫は外で働き妻は子どもの面倒を見る”という風潮がある為です。
しかしそうは言っても父親が親権を取れることもあります。
・母親の子育てで子どもの発育に関わる致命的な問題がある場合
・父親が専業主夫である場合
・夫婦が別居している状態で子どもが父親と住んでいる場合
・１５歳以上の子どもで父と暮らしていきたいという意志がある場合
判断材料として重要なのは今後父親の元で安定した生活を送っていけるかどうかです。
母親が暴力を振るっていた場合や別居中の長い間、父親と同居している場合には父親に親権が認められることもありますので諦めずに検討してみましょう。
３．子どもの養育費のこと
親権が父親に渡った場合には母親が養育費を払うことになります。どちらに親権があるかは養育費には関係なく、子どもの親である以上、子供を養育していく義務があるからです。
慰謝料に関してはそれぞれの夫婦の事情によって金額が変動しますが、養育費についてはある程度の基準を裁判所が設けています。
養育費は子どもを育てるために必要不可欠なものですし重要な事なのでしっかり決めておきましょう。
４．財産分与のこと
妻が専業主婦であったとしても結婚後に形成された財産は原則として均等に２分割されます。法的には浮気したことと財産分与は無関係の事とされるのです。
夫が仕事に専念できていたのは妻の支えのお陰であったという考え方をされるためです。ただし浮気をした場合には慰謝料の代わりとして慰謝料と同等の額の財産を差し引くということもあります。
・現金や預貯金、へそくり、退職金、年金
・土地や持ち家などの不動産、
・家財道具や電化製品
・自動車
・住宅ローンなどの負債や借金
プラスの財産はもちろんマイナスの財産も含まれますので注意しましょう。
５．話し合いの内容を文書で残す
慰謝料や養育費、親権や財産分与などについて話し合っただけではしらばっくれる可能性が有ります。離婚協議書や念書を書くことによって確実なものになります。
金額、誰が誰に、どのような方法で、いつまでにということを明記し両名の自筆の署名と捺印をしましょう。
金額が大きかったり、相手が約束を守らない可能性が有る不安な場合には離婚協議書を公正証書で残しておきましょう。法的な効力は公正証書でなくとも認められますが、公正証書に所定の定めを置くことによって裁判によらずに強制執行が可能となります。
重大な決断が求められます
離婚をするかどうかの最終的な判断は妻が浮気をした以上夫が下すことになるでしょう。後悔のない決断をするためにも必ず自問自答して納得のいく答えを導き出しましょう。
・浮気が発覚してもなお妻を愛しているか
・子どもがいる場合どちらが子どものためになるか
・万が一今後また妻が浮気をした場合に許すことができるか
結婚はゴールじゃないとはよく言いますが、実際に忍耐と許容を繰り返すことで成り立っていきます。人間はすぐには変わることができません。期待をするのは時として人を疲れさせてしまいます。
離婚をしないという決断をした場合今後も長い時間妻を許し続ける必要があります。その覚悟がなければ不倫を許すという選択をすると非常に苦しい思いをすることになります。
離婚を決意した場合には必ず上記５点をしっかり決めてから実行しましょう。
